佐藤輝明らに激震、ポスティング交渉期間が事実上の短縮か…MLB機構が特例措置を拒否、12月1日までの契約必要か

　今オフ、ポスティングシステムを利用して大リーグ移籍を目指す日本選手の契約交渉期間が、事実上短縮される可能性があることが29日、分かった。米球界関係者によれば、MLB機構がロックアウト期間中のポスティング交渉期間の一時停止を求めた選手会の提案を拒否したという。ロックアウトに突入した場合、ポスティングされた選手は12月1日までに契約を結ばなければならないとの見解を伝えられた。選手会は対応策を検討しているが、先行きは不透明だ。

　現行の制度では、NPB球団が所属選手の移籍を認めてMLB機構に申請し、MLBが全30球団に公示した翌日から45日間、契約交渉が可能となる。申請期間は毎年11月1日から12月15日まで。しかし、今オフは12月1日に現行の労使協定が失効する。新たな協定がまとまらず、ロックアウトに突入した場合、選手と球団の契約交渉は凍結される見通しで、ロックアウト前に契約できなければ、今オフのメジャー移籍が実現しない恐れが出てきた。

　影響が懸念されるのは、ポスティングシステムでの大リーグ移籍が予想される阪神の佐藤輝明内野手、日本ハムの伊藤大海投手、西武の平良海馬投手。球界関係者によれば、佐藤は11月1日の申請に向けて準備を進めており、11月中の契約を目指しているという。伊藤と平良も、ロックアウト前にしか契約を結べないとなれば、早期にポスティング手続きを進め、交渉期間を確保する必要に迫られるかもしれない。

　前回の2021年は、広島の鈴木誠也外野手が11月22日にポスティングされ、12月2日にロックアウトに突入した。しかし、当時はMLB機構が選手会の提案を受け入れ、ロックアウト期間中はポスティングの交渉期間の進行を一時停止する措置を設けた。鈴木はロックアウトまでに契約がまとまらなかったが、翌22年3月10日に新たな労使協定が締結され、ロックアウトが解除されると、交渉を再開。同18日にカブスとの5年契約が正式発表された。

　今回は選手会が同様の措置を提案したものの、MLB機構は拒否を通達したという。サラリーキャップ制の導入などを巡り、オーナー側と選手会側の対立が深まる中、日本選手のメジャー移籍にも大きな影響が及ぶ可能性が出てきた。