ナゴヤ球場移転、「将来的な３軍制の声が上がったときに対応できるように」サブ球場・サブグラウンドが条件、中日球団が明かす
2026年5月27日 15時33分
ファーム移転先公募について説明する(左から)中日新聞社の大島弘義理財業務局長、久野哲弘取締役、プロ野球中日の佐藤昌雄常務取締役
老朽化などに伴う中日２軍の本拠地ナゴヤ球場の移転について、中日新聞社と中日球団は２７日、名古屋市中区の中日新聞社で会見し、東海地方の地方自治体を対象とした公募条件を公表した。会見ではすでに３５の市町から問い合わせがあることや、将来的な３軍制の計画が出ても対応できるように敷地面積が７～８万平方メートル程度のメイン球場やサブ球場を含むことを条件にしたことを明かした。
公募条件の必須施設がメイン球場（座席数３０００～４０００）とサブ球場、内野の広さを想定したサブグラウンド。これまでのナゴヤ球場からサブ球場、サブグラウンドが増えることになる。中日球団の佐藤昌雄常務取締役経営企画本部長は「将来的な３軍制の声が上がったときに対応できるようにしたいという思いはあります」と話した。
公募の１次提案の締め切りは７月１７日で、２次提案は１０月３０日まで。来年５月ごろ、優先交渉権者を決めて、２０３０年代前半の移転を目指すことになる。
発表された公募条件は以下の通り
【立地】１軍本拠地バンテリンドームナゴヤから車で原則１時間以内で、公共交通機関で無理なくアクセスできること
【敷地】利用可能面積７～８万平方メートル。原則として一団の土地で、球場や選手寮などの施設が適切に配置できること。自治体所有地が望ましいが、提案時点で当該自治体が所有する敷地とは限定しない。現ナゴヤ球場の敷地は３万８０００平方メートル
【必須施設】メイン球場（座席数３０００～４０００）、サブ球場、サブグラウンド、屋内練習場、クラブハウス、選手寮、関係者用駐車場、一般用駐車場
【その他】２０～３０年以上、継続して利用可能なこと。２０３０年代前半に移転完了できること
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