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ナゴヤ球場の移転先、中日が公募条件を公表 コンセプトに「ドラゴンズ・ベースボールタウン構想」

2026年5月27日 14時00分

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ナゴヤ球場

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  • ファーム移転先公募について説明する(左から)中日新聞社の大島弘義理財業務局長、久野哲弘取締役、プロ野球中日の佐藤昌雄常務取締役
 老朽化などにともなう中日2軍の本拠地ナゴヤ球場の移転について、中日新聞社と中日球団は27日、名古屋市中区の中日新聞社で会見し、東海地方の地方自治体を対象とした公募条件を公表した。1次提案の締め切りは7月17日で、2次提案は10月30日まで。来年5月ごろ、優先交渉権者を決めて、2030年代前半の移転を目指す。昨年11月に同社と同球団、球場など施設管理を行うナゴヤドームとの3社でファーム本拠地の移転と移転先を公募することを発表していた。
 公募条件は以下の通り
 【立地】1軍本拠地バンテリンドームナゴヤから車で原則1時間以内で、公共交通機関で無理なくアクセスできること
 【敷地】利用可能面積7~8万平方メートル。原則として一団の土地で、球場や選手寮などの施設が適切に配置できること。自治体所有地が望ましいが、提案時点で当該自治体が所有する敷地とは限定しない。現ナゴヤ球場の敷地は3万8000平方メートル
 【必須施設】メイン球場(座席数3000~4000)、サブ球場、サブグラウンド、屋内練習場、クラブハウス、選手寮、関係者用駐車場、一般用駐車場
 【その他】20~30年以上、継続して利用可能なこと。2030年代前半に移転完了できること
 新拠点のコンセプトに「ドラゴンズ・ベースボールタウン構想」を掲げる。誰もが高め合う「最高の育成環境」、地域へ届ける「野球振興の拠点」、地域とともに歩む「持続可能な運営モデル」と定めた。選手が研さんを積めるプロ・アマ融合のシンボルとして、少年野球や女子野球を支援し、アマ指導者の育成にも取り組む。自治体との役割分担による運営スキームを構築して、地域の共有財産として価値を高め続ける狙いがある。

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