MLBが各球団にロックアウト準備を通達　12月1日の労使協定失効で実施濃厚　選手との接触も制限へ

[ 2026年10月9日 07:00 ]

　米大リーグ移籍情報サイト「トレード・ルーマーズ」は、MLB機構が今オフに予想されるロックアウトに備え、各球団に手続きや行動指針をまとめた通達を送付したと報じた。米スポーツ専門メディア「ジ・アスレチック」のエバン・ドレリッチ記者の報道を引用したもの。

　現行の労使協定（CBA）は12月1日午後11時59分（米東部時間）に失効する。期限までに新協定が成立する可能性は極めて低く、MLB機構は失効と同時にロックアウトを実施する見通しだ。MLB側の交渉担当者ダン・ハレム氏は通達で「選手会との合意に向けてあらゆる現実的な手段を尽くす姿勢に変わりはない」としながらも、合意に至らなかった場合に備える必要性を強調した。

　ロックアウトが実施されれば、2021～22年と同様、球団関係者は原則として40人枠に登録された選手との接触を禁止される。通達では、仕事の話をしなければ選手の結婚式に出席することは認められる一方、クリスマスカードや贈り物は12月2日より前に送る必要があるなど、具体的な指針も示された。

　注目されるのは、12月中旬に予定されているルール5ドラフトの扱いだ。前回のロックアウトでは2021年のメジャー部門が中止となった。選手会は若手選手のメジャー昇格機会を確保するため、労使協定の最終年には11月下旬に前倒しする案を提示しているが、実施の可否は今後の交渉に委ねられる。

　一方、40人枠に登録されていないマイナーリーグ選手は別の労使協定の対象となるため、マイナーリーグの選手取引やルール5ドラフトの3A部門は影響を受けない。2027年のマイナーリーグ公式戦も予定どおり実施される。

　また、MLB機構はロックアウト期間中、選手が海外リーグやウインターリーグでプレーすることを妨げない方針だという。通達にはこのほか、MLB公式サイトから選手の肖像を削除する措置や、労災補償請求に関連した選手の健康状態の確認強化なども盛り込まれている。

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スポニチアネックス取材班