【記者の目】7回制の進め方が高校野球を未来に繋ぐ、今は主体的な議論参加を促す構造になるかの分岐点

[ 2026年10月21日 05:30 ]

8月5日、第108回夏の甲子園開会式で、入場行進する選手たち
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　シリーズ「7回制を考える」の第2回は、同大政策学部長の川井圭司教授（57）へのインタビュー後編を掲載する。「スポーツ法政策の視点から7回制を考える」をテーマに同教授に話を聞き、前編では日本高野連が学校という「構成員」の意見が反映されづらい構造にあるとの指摘があった。今回は、どのようにすれば、その「構成員」が意思表示できる構造になるのかを考える。

　
　【記者の目】スポーツ法政策という学問を通して7回制の議論を考えると、2つの視点を持つ必要性が見えてきた。一つは、反対7割で進む議論をどう捉えるか。もう一つは、今後どうすれば現場も積極的に議論参加できるかという、今回の話にとどまらない中長期的な視点だ。

　現場が議論に参加していないわけではない。昨年に7回制導入を検討した委員15人には日大三（東京）元監督の小倉全由氏、高知商元監督の正木陽氏が選ばれている。5、6月に開かれた意見交換会には大阪桐蔭の西谷浩一監督らも出席した。しかし西谷監督の「断固反対」との訴えが、その後の議論に反映されているのかどうかが見えず、現場から「ガス抜きだったのだろう」との声も聞こえる。

　日本高野連は慎重に議論を進める一方、オープンな場で何度も議論を重ねていきたい現場側とはすれ違いが生じている。今回の取材での「意思が反映されない構造のままでいいのか」との指摘は、高校野球を未来につなぐ重要な問いだと感じた。
　（アマチュア野球担当・河合　洋介）

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スポニチアネックス取材班